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結婚すれば子供はすぐに授かるはず!
そう思っていた方こそ不妊治療の基礎知識や体を健康に保つために実践すべきことを知っていただいて、赤ちゃんを授かる準備をしっかり行ってください。

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お知らせ & 妊活ブログ 2021年12月

妊活に不妊治療の助成金

不妊治療の助成金
 
 
不妊治療は費用がかかることが多く
それは、保険適応の範囲が少ないからです。
 
なぜかと言うと
不妊は病気ではないからです。

 
 
現実は、いつまで続ければいいのかわからない
前が見えない状態です。
 
 
その不安や、迷いを軽くする
妊娠できるきっかけになるのが
助成金です。
 
 
この制度を有効活用し
ぜひ、妊娠してほしいと心から願っています。

 
では
助成金についてお伝えしますね。
 
 
不妊の定義

「避妊しない性生活を1年続けても妊娠しない」
世の中には、2〜3年この状態が続いていると「不妊症」と考えがちです。
女性の年齢や体調を考慮して、早く受診することが必要です。

 
 
 
・不妊治療の助成について
不妊治療は保険適応外の治療があり高額です。
妊娠しない場合は回数を重ねることもあります。
そんな時に国・都道府県または市町村で助成を受けることができます。
それが特定不妊治療費助成事業です。上手に利用して妊娠のために参考にしてください

 

「国の助成金/厚生労働省」
対象となる治療:体外受精・顕微授精(特定不妊治療という)

対象者:1、特定不妊治療でないと見込まない、極めて少ないと医師が診断し
      法律上の婚姻であること
    2、治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満の夫婦
 
給付内容:初回の治療は30万。次からは1回の治療につき15万
     凍結胚移植(採卵を伴わない7.5万)
       支給回数:治療の初日が40歳未満は6回/40歳以上は3回
       年間回数:治療の初日が40歳未満は6回/40歳以上は3回
       男性不妊:15万/回
 
所得制限:730万(夫婦合算

 

「東京都の助成金」
国と同様の内容ですが、治療の助成額がステージA~Eに設定されています。
基本的な額面は大きな差はありません。
「東京都特定不妊治療費助成事業」をご覧ください。
 


「埼玉県不妊治療費助成事業」 
内容は国と同様。


以下の制度は市町村が独自で実施している助成制度です。

 
「ウェルカムベイビープロジェクト」
こうのとり健診推進事業
   夫婦そろって受けた不妊検査費用を助成。
   不妊検査の費用に対して2万まで助成(夫婦1回まで)
 
  対象者:婚姻関係で夫婦そろって不妊検査を受けた方、妻の年齢43歳未満、
                どちらかが市町村に住民登録がある。
  申請先:お住いの市区町村
 

不育症検査費助成事業
   夫婦そろってまたは妻のみ受けた不育症検査費用を助成。
   不育検査の費用に対して2万まで助成(夫婦1回まで)
 
   対象者:指定医療機関及び助成対象医療機関で実施した不育症の
       リスク因子を特定するために医師が必要と認めた一連の検査
   申請先:お住いの市区町村

 
早期不妊治療費助成事業
    特定不妊治療費の初回助成を受けた方のうち、1回目の治療開始時に妻の
    年齢が35歳未満のご夫婦10万を上限に上乗せ助成
   申請先:お住いの市区町村
 

申請方法
治療が終了した年度末(3月下旬、詳しい日程は管轄の保健所にお問い合わせ)
助成金申請書・治療領収書・住民票・戸籍謄本(必要でない方もいます)
県民税または県民税課税の証明書、振込を希望する通帳のコピー

担当連絡先
保健医療部、健康長寿課、母子保健担当 048-830-4804

すべて助成金に関する上記の内容は
※平成28年に助成対象範囲が変わった内容。
※不妊専門相談センターに相談できます(都道府県、市町村が設置した機関)



ー監修ー
生沼 英幸
鍼灸・マッサージ師(国家資格)
蓮田メディカル針灸治療院 院長
病院勤務13年/不妊治療歴37年
鍼灸治療、整体、メンタルコーチング
心と体のバランスを整える治療を得意としている。

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